今からでも大丈夫！！電気工事士試験
試験によく出る法令集 |
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電気事業法関連問題■平成９年午後一般用電気工作物に該当するものは。 イ． 低圧受電で、受電電力の容量が１５[kW]の遊技場 ロ． 低圧受電で、受電電力の容量が４０[kW]、出力２５[kW]の 太陽電池発電設備を有する病院 ハ． 高圧受電で、受電電力の容量が４５[kW]の中学校 ニ． 高圧受電で、受電電力の容量が６０[kW]の事務所ビル ⇒解答と解説はこちら ■平成９年午前 自家用電気工作物に該当するものは。 イ． 低圧受電で、受電電力の容量が２０[kW]、出力１５[kW]の 太陽電池発電設備を有するポンプ場 ロ． 低圧受電で、受電電力の容量が２５[kW]の遊技場 ハ． 低圧受電で、受電電力の容量が４０[kW]、出力２５[kW]の 内燃力予備発電装置を有する映画館 ニ． 低圧受電で、受電電力の容量が４５[kW]の事務所 ⇒解答と解説はこちら ■平成１０年午後（１） 新設の電気工作物で、一般用電気工作物の適用を受けるものは。 イ． 低圧受電で、受電電力が４５[kW]の事務所 ロ． 低圧受電で、受電電力の容量が４０[kW]で３０[kW]の 非常用予備発電装置を有する映画館 ハ． 高圧受電で、受電電力の容量が４５[kW]のレストラン ニ． 高圧受電で、受電電力の容量が１００[kW]の店舗ビル ⇒解答と解説はこちら ■平成１０年午後（２） 電気事業法で一般用電気工作物が竣工したときに調査（検査）の義務を課せられているものは。 イ． 電気工事士 ロ． 電気工事業者 ハ． 所有者 ニ． 電力会社 ⇒解答と解説はこちら ■平成１０年午前（１） 新設の電気工作物で、一般用電気工作物の適用を受けるものは。 イ． 高圧受電で、受電電力の容量が４０[kW]の機械工場 ロ． 低圧受電で、受電電力の容量が４５[kW]の遊技場 ハ． 高圧受電で、受電電力の容量が１００[kW]の小学校 ニ． 低圧受電で、受電電力の容量が４０[kW]で出力３０[kW]の 水力発電設備を有する旅館 ⇒解答と解説はこちら ■平成１０年午前（２） 電気事業法で一般用電気工作物の定期調査の義務を課せられているものは。 イ． 電力会社 ロ． 所有者 ハ． 電気工事業者 ニ． 消防署 ⇒解答と解説はこちら ■平成１１年午後 電気事業法の規定に基づく、一般用電気工作物に関する記述で、正しいものは。 イ． 低圧で受電するものは、出力２５[kW]の非常用予備発電装置を 同一構内に施設しても、一般用電気工作物となる。 ロ． 低圧で受電するものは、小出力発電設備を同一構内に施設しても、 一般用電気工作物となる。 ハ． 高圧で受電するものであっても、需要場所の業種によっては、 一般用電気工作物になる場合がある。 ニ． 高圧で受電するものは、受電電力の容量、需要場所の業種にかかわらず、 全て一般用電気工作物となる。 ⇒解答と解説はこちら ■平成１１年午前 電気事業法の規定に基づく、自家用電気工作物に関する記述で、正しいものは。 イ． 受電電圧が高圧であっても、需要場所の業種によっては、 自家用電気工作物とならない場合がある。 ロ． 受電電圧が高圧であれば、受電電力の容量、需要場所の業種にかかわらず 自家用電気工作物となる。 ハ． 受電電圧が低圧であっても、映画館等の公衆が多数集まる場所の電気工作物は、 自家用電気工作物となる。 ニ． 受電電圧が低圧であれば、同一構内に出力２５[kW]の非常用予備発電装置を 施設しても、自家用電気工作物とはならない。 ⇒解答と解説はこちら ■平成１２年午後 一般用電気工作物に該当するものは。 イ． 低圧受電で、受電電力の容量が３０[kW]、出力５[kW]の 内燃力発電設備を有する病院 ロ． 低圧受電で、受電電力の容量が４０[kW]、出力２５[kW]の 太陽電池発電設備を有する観光植物園 ハ． 高圧受電で、受電電力の容量が４５[kW]のファミリーレストラン ニ． 高圧受電で、受電電力の容量が６０[kW]の事務所ビル ⇒解答と解説はこちら ■平成１２年午前 自家用電気工作物に該当するものは。 イ． 低圧受電で、受電電力の容量が２０[kW]、出力１５[kW]の 太陽電池発電設備を有し、余剰電力を電力会社に販売する一般住宅 ロ． 低圧受電で、受電電力の容量が２５[kW]のコンビニエンスストア ハ． 低圧受電で、受電電力の容量が４０[kW]、出力２５[kW]の 内燃力予備発電装置を有する映画館 ニ． 低圧受電で、受電電力の容量が４５[kW]の住宅兼事務所 ⇒解答と解説はこちら ■平成１３年午後 新設の電気工作物で自家用電気工作物の適用を受けるものは。 イ． 低圧受電で、受電電力の容量が４０[kW]の事務所ビル ロ． 低圧受電で、受電電力の容量が４５[kW]の旅館 ハ． 低圧受電で、受電電力の容量が４０[kW]、公道を隔てた構外の倉庫に ５[kW]の電力を送っている機械工場 ニ． 低圧受電で、受電電力の容量が４０[kW]の映画館 ⇒解答と解説はこちら ■平成１３年午前 新設の電気工作物で一般用電気工作物の適用を受けるものは。 イ． 高圧受電で、受電電力の容量が１００[kW]の店舗ビル ロ． 高圧受電で、受電電力の容量が４５[kW]のレストラン ハ． 低圧受電で、受電電力の容量が４０[kW]で３０[kW]の 非常用予備発電装置を有する映画館 ニ． 低圧受電で、受電電力の容量が４５[kW]の事務所 ⇒解答と解説はこちら ■平成１４年午後 自家用電気工作物の適用を受けるものは。ただし、いずれも１構内に設置するものとする。 イ． 低圧受電で、受電電力の容量が４５[kW]、出力１０[kW]の 風力発電設備を備えた展望レストラン。 ロ． 低圧受電で、受電電力の容量が３５[kW]の印刷工場（発電設備なし）。 ハ． 低圧受電で、受電電力の容量が４５[kW]、出力２５[kW]の 非常用内燃力発電設備を備えた映画館。 ニ． 低圧受電で、受電電力の容量が４０[kW]、出力１０[kW]の 太陽電池発電設備を備えた事務所ビル。 ⇒解答と解説はこちら ■平成１４年午前 一般用電気工作物の適用を受けるものは。ただし、いずれも１構内に設置するものとする。 イ． 低圧受電で、受電電力の容量が４０[kW]、出力１５[kW]の 太陽電池発電設備を備えた中学校。 ロ． 低圧受電で、受電電力の容量が４５[kW]、出力１５[kW]の 非常用内燃力発電設備を備えた映画館。 ハ． 高圧受電で、受電電力の容量が６５[kW]の機械工場（発電設備なし）。 ニ． 高圧受電で、受電電力の容量が４０[kW]のコンビニエンスストア （発電設備なし）。 ⇒解答と解説はこちら ■平成１５年 電気事業法の規定において、一般用電気工作物に関する記述として、正しいものは。 ただし、煙火以外の火薬類を製造する事業場等の需要設備を除く。 イ． 低圧で受電する需要設備は、出力２５[kW]の非常用予備発電装置を 同一構内に施設しても、一般用電気工作物となる。 ロ． 低圧で受電する需要設備は、小出力発電設備を同一の構内に施設しても、 一般用電気工作物となる。 ハ． 高圧で受電する需要設備であっても、需要場所の業種によっては、 一般用電気工作物になる場合がある。 ニ． 高圧で受電する需要設備は、受電電力の容量、需要場所の業種にかかわらず、 すべて一般用電気工作物となる。 ⇒解答と解説はこちら |
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